各社は、インターネットをはじめとする新たな媒体に対応したプロモーション戦略の構築が必要とされている。日本通信販売協会によると、会員通販会社の二〇〇一年度のインターネットによる受注額は約七七〇億円で前年度の受注額（約三八〇億円）に対し二倍に増加した。会員売上高全体に占める割合は三・七％になり、前年度（一一九％）から倍増した。インターネットを利用して商品などの受注を手掛ける企業は七五・六％に達し、高い利用率を示している。その割合は小さいが堅実な成長をみせている。からは「インターネット」のコストがほかの媒体に比べ格段に低いことがわかる。また、二〇〇一年度の電子商取引における、消費者向け電子商取引は約一兆五〇〇〇億円と前年比八〇％増の拡大傾向にある（経済産業省、電子商取引推進協議会、ＮＴＴデータ経営研究所発表）。近年の「Ｉモード」などのインターネット接続サービス対応携帯電話や、ブロードバンド（高速大容量）通信の普及に見られるコンピューターネットワーク環境の整備によって、この数値はさらに拡大傾向にあることが推測される。
[参考]
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